研修制度について

年齢・等級に応じた階層別研修を軸として、役割・職種などに応じたスキル研修、選抜研修や異業種交流的な社外セミナーへの派遣など、多様な研修を企画・運営しています。

階層別研修

新入社員研修

1．全社集合研修（10日間）

新入社員の方は、入社後にビジネスマナーなど社会人としての基礎を身につけていただいたのち、各事業に配属されます。

2．新入社員技術者研修（約1ヶ月間）

全社集合研修後、技術職の新入社員を対象に開発事例などを通して、配属先以外の事業も含めた日機装製品の技術力について理解し、創業時から今までに根付く日機装の技術者として必要なマインドを醸成します。

3．事業別の実務訓練（半年～1年間）

各事業に配属後、それぞれの職種ごとに必要な知識を学んでいただきます。
例えば技術職の方だけでなく、営業職の方も工場の製造ラインに入り、製品の知識を学んでいただくカリキュラムを用意しています。

4．OJT（半年～1年間）

各部署に配属後、OJT指導員のもと実務を通じて、業務に必要な知識・技能を身につけていただきます。

スキル研修

プロジェクトマネジメント研修

顧客、拠点、全社などにおいて実施されるさまざまなプロジェクト推進において、自身がリーダーシップを発揮し、社内外の関係者を巻き込み、プロジェクトを推進・成功させるスキルを身につけることを目的とした研修です。

マーケティング・課題解決研修

所属事業の現状を理解し、想定される課題の抽出からその解決に至るまでのスキルを身につけることを目的とした研修です。「変化を生み出す人材」や「変化に対応できる人材」として活躍するために、マーケティング力や課題解決力の向上を図ります。

プレゼンテーション・ロジカルシンキング研修

ロジカルシンキング（論理思考）とこれを活用したプレゼンテーション技術を身につけることを目的とした研修です。「説得力・表現力」を向上することで、お客様や他の社員とスムーズにやりとりし、効率的・効果的に業務を進められるようにすることをめざします。

選抜研修

管理職候補者研修

管理職昇格候補者を対象にした研修です。グループディスカッションや役員講話を通して、管理職として期待されている役割やあるべき姿を把握し、管理職としての意識を醸成するための研修です。

未来委員会

社長の直轄下に置かれている「未来委員会」は、各部門から選出された若手社員が、会社・事業・市場環境などの理解を深め、日機装の10年から20年後を目標に、新製品の開発などについてアイデアを出し合う場です。このように、日機装には年齢、勤続年数に関係なく、いいアイデアを出せば、どんどん吸い上げ、積極的に採用していく企業風土があります。

その他

外部セミナーや学会への参加、また通信教育やe-ラーニングなどにより、情報収集や必要な知識・スキルの習得をめざしています。

福利厚生制度

社員の福利厚生を目的として、祝金や退職金、保険といった制度のほか、社員が利用できる寮や食堂などの設備、優待制度なども設けています。また、休暇・休業、短時間勤務などの制度を充実させており、なかでも育児・介護と仕事の両立支援に注力しています。

主な福利厚生制度

給付金・奨励金	結婚祝金、出産祝金、死亡弔慰金、高度障害見舞金、傷病見舞金、災害見舞金、公的資格取得奨励金、通信教育奨励金、提案褒賞金、従業員表彰賞金
退職金	確定拠出金制度（DC）、確定給付金制度（DB）
保険	団体定期保険（Bグループ保険）、団体総合生活保障保険、GLTD制度、団体三大疾病補償保険
施設・設備	社宅・独身寮、保養所・研修施設、食堂施設
育児・介護	妊娠者への各種支援（通院・勤務・休憩）、育児休業、産後パパ育休、育児短時間勤務、看護休暇、介護休業、介護短時間勤務、介護のための支援、育児・介護のための時間外労働および深夜業の制限
その他	社員優待（宿泊施設、飲食店、レジャーなど） クラブ活動、貸付金、財形貯蓄、従業員持株会、ボランティアのための休暇

女性の活躍推進

女性社員の活躍を支援するために、出産・育児・介護に関する支援制度を充実させるとともに、社内周知に取り組んでいます。また、勤務時間の短縮などの制度については、利用できる期間を法律が指定する期間よりも長くするなどして、社員の利便性に配慮しています。このほか、管理職への昇進を支援するための施策なども進めています。

育児への代表的な支援例

育児休業	子どもが1歳になるまで取得できます。ただし、保育園に入園できないなど特別な事情がある場合は、最長2歳まで休業することも可能です。その他、子どもの出生後8週間以内に産後パパ育休（出生時育児休業）を活用して、最長4週間まで休業できます。
勤務時間の柔軟な対応	法が定める期間（3歳未満）を超えて、子どもが小学校3年を修了するまでは、「所定労働時間の短縮」「所定外労働の免除」「時差出勤・フレックスタイムの適用」などを受けられます。例えば、時差出勤やフレックスタイムを活用すれば、子どもを保育園に送り迎えして就業することもできます。
看護休暇	法が定める期間（3歳未満）を超えて、子どもが小学校3年を修了するまでは、負傷もしくは疾病にかかった子どもの看護、または予防接種もしくは健康診断のために必要な看護休暇を取得できます。 ※入社6カ月未満の従業員、1週間の所定労働日数が2日以下の従業員は対象外

ワークライフバランスの支援

社員の仕事と私生活とのバランス（ワークライフバランス）に配慮するために、福利厚生制度の一環として、休暇・休業の取得支援を中心とする各種の支援制度を設けています。
育児・介護に関する制度や慶弔休暇などのほか、節目となる年齢の前にリフレッシュの機会を設ける「59歳リフレッシュ休暇」などの制度も存在します。

高齢者再雇用制度

定年（60歳）に到達した社員のうち、希望者については、シニア従業員として65歳まで再雇用する仕組みを設けています。仕事の内容、処遇・労働条件は、再雇用時に新たに設定し、これに沿って給与なども定めていきます。